NAMI(北米食肉協会)とFMI(食品産業協会)が発表した第19回年次報告書「Power of Meat」によると、米国の消費者のうち、肉を食べる人の割合(80%)と食肉を購入する世帯の割合(98%)は横ばいだったが、食肉の消費量を減らそうとする世帯の割合は、2020年比で20%減少した。
米国の食料品小売市場における食肉の売上高は990億ドル(前年比0.1%増)、購入量は前年比1.0%減。生鮮食品の中では最大の収益源であることに変わりはないが、食料品売上に占めるシェアは、2019年の42.8%から39.7%に低下した。
食肉の購入における世代間の特徴を見ると、X世代は食肉売上に占める割合が最も高く(32%)、ベビーブーマー世代は最も頻繁に肉を購入(年間53回)、ミレニアル世代は食肉購入単価が最も高い(約17ドル)。
インフレが買い物や食事の選択に影響を与えており、アメリカ人の43%がレストランでの食事を減らしている。このうち、75%は自宅でレストランの食事を再現しようとしている。
食料品店では、アメリカ人の73%が節約のために食肉の購入内容を変更している。最も一般的な変更は、購入量だ。節約目的で購入量を変更する消費者のうち、30%はより小さなパッケージを購入し、42%は大容量パックを購入。一方で10人中9人以上が、休日や祝い事などのために支出を増やすことがあると答えている。
食肉購入と食事に関する情報源では、デジタルリソースやテクノロジーが急速に浸透している。団塊の世代は家族や友人、レシピサイトに依存しているが、Z世代はTikTok、YouTube、Instagramから情報を得ている。
Power of Meat 2024の「インフォグラフィック」と「調査結果トップ10」は、下記より閲覧・ダウンロードできます。 Power of Meat 2024 infographic here. The Top 10 Findings of the Power of Meat 2024 here.
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