2020年のパンデミック以降、ソーシャルディスタンシングなどの制約から、消費者の食生活は外食から内食へと大きく変化した。家庭で調理する際に利便性を重視する傾向が強まったため、付加価値の高い食肉の需要が増えた。
その後、外食に関する規制の大半が解除されたが、付加価値の高い食肉の人気は引き続き高く、小売からの引きも強い。最新データによると、全米の小売での調理済み食品/キットの週当たり総売上は2200万ドルで、そのうち、一人前の調理済み製品は390万ドルを占める。
この一人前の調理済み製品の中で、最も売上が高いのが豚肉メインの製品で160万ドル。続く牛肉と鶏肉は、それぞれ120万ドルと82万ドル。これに対して、野菜メインの売上は7万4138ドル、魚介類は4万7000ドルとなっている。
北米食肉協会(NAMI)と食品産業協会(FMI)が共同で発表した第18回「Power of Meat Study 2023」でも、こうした消費傾向が明らかになっており、付加価値型の食肉の消費拡大と世帯普及率の上昇が確認されている。
この調査では、付加価値型の食肉を「ケバブやミートローフ、ミートボール、手羽先など、あらかじめタレに漬け込むか調味料で味付けされた、カット済みのもの」と定義している。パンデミック前の基準となる2019年と比較すると、付加価値型食肉の総売上成長率は1.1%。
同調査によると、2016年には、食肉購入者の37%が「付加価値の高い食肉を時々または頻繁に購入する」と回答したが、2023年には、その割合は67%と大幅に増加している。付加価値の高い食肉を高頻度で購入するのは、都市部に住むZ世代とミレニアル世代に偏っており、こうした世代ではオンラインショッピングの頻度も高いことが明らかになっている。
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